インターネット上の仮想空間「メタバース」を、不登校の子どもの居場所として活用する動きが広がっている。自宅にいても、パソコン画面の中の分身「アバター」を操作して、集まった仲間と交流ができる。不登校の小中学生が増え続ける中、文部科学省もメタバースを後押しするが、周知方法や運営する人材の不足など課題も多い。（福元洋平）

ニックネームで

　「今日はしりとりをしましょう」。２月末、東京都渋谷区がメタバース上に設けた教室に制服姿のかわいい男の子のアバターが入ってきた。席に着くと、区のスタッフが声を掛けた。アバターを操るのは、小学３年生の男子児童だ。

渋谷区が運営するメタバースの教室の様子（空間を開設するＪＭＣ提供）

　ここは、不登校の小中学生が集まり、交流する渋谷区の「けやき教室」（教育支援センター）のメタバース版。区が昨年１１月、現実の学校に通えない子どもたち向けに開設した。平日午前８時から午後６時までスタッフや公認心理師のアバターが常駐。子どもは好きな時にニックネームで入室し、公認心理師に相談したり、他の参加者とゲームで遊んだりできる。男子児童も「直接会うより気楽」と気に入った様子。この教室には登録した子どもしか入れず、常に大人がいるので安心だ。

　不登校の子どもの受け皿としては、自治体が運営する各地の教育支援センターやフリースクールなどの民間施設があるが、自宅から出ることに抵抗感を持つ子どもは多い。細田梨絵指導主事は「素顔を出さず家から参加できるのでハードルが低いようだ」と話す。

国も支援

　メタバースは、ゲームやビジネスの分野で活用が進んだ。教育現場では、コロナ禍で学習用端末や通信環境が整ったこともあり、不登校対策として導入が広がった。

　認定ＮＰＯ法人「カタリバ」（東京）は、２０２１年からメタバース上に子どもたちの居場所「ｒｏｏｍ―Ｋ」を運営している。現在は、埼玉県戸田市など全国の６自治体と連携し、子どもたちは、スタッフと定期的に面談し、ドリルを使った学習や、イラストを描いて見せ合うなどのプログラムを受けられる。

　カタリバによると、ｒｏｏｍ―Ｋの利用者はこれまでに約２００人。約１年半前から利用する中３の女子生徒は「他の子やスタッフと小説やアニメの話をするうちに、もっと人と話したいと思った」という。先月から週２回、在籍する現実の学校にある相談スペースに通うようになった。

　文科省は昨年３月に公表した不登校対策「ＣＯＣＯＬＯプラン」にメタバースの活用を盛り込み、自治体への財政支援を行っている。

　東京都教委は昨年度から渋谷区など８自治体と連携して、メタバースを使った居場所を本格的に導入した。今年度は都内２８自治体に拡大する予定だ。

周知が課題

　ただ、自治体側からは課題を指摘する声も上がる。

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